この番組の本編はテレビ東京ビジネスオンデマンドでご覧いただけます。(入会月無料)
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コロナ禍で大打撃を受けた小売業界。特に店舗での接客を武器にしてきた「百貨店」はダメージが大きく、
2020年の売上高は45年ぶりの低水準となった。この状況下でどう生き残っていくのか…。
そのキーワードは“原点回帰”。ネット通販や他の小売ではできない、百貨店ならではの“目に見える客との接点づくり”だ。
超・老舗が改めて“原点”を見つめ直し、生き残ろうとする苦闘の現場にカメラが迫った。
◆髙島屋 新しい客とつながる事業
今年、創業190年を迎える老舗百貨店・髙島屋。新しい時代に向けて力を入れているものの一つが、
2017年から始まったフューチャープランニング制度だ。新事業・業態を社員から募集する、いわゆる“社内起業”の仕組みだ。社員なら誰でも応募可能。その狙いは、新事業で客との新たな接点を生み出すこと。ただし、事業の立ち上げからその後の運営まで責任を負うことになり、収益が上がらなければ撤退という厳しい面もある。
百貨店の中でも一層厳しいのが地方の店舗だ。そんな中、8年連続の増収と健闘を続けているのが、群馬県にある高崎髙島屋だ。元気な売り場の一つが、去年4月にオープンした「メゾン・ド・F」。
最大の特徴は品揃えにある。取り扱うのは大手ブランドの商品ではなく、全国に点在する小規模な工場が作る「ファクトリーブランド」の服や雑貨だ。それを自主編集する売り場を提案したのが、高崎店の中里康宏さん(34歳)。
群馬県出身の中里さんは大学卒業後、松屋銀座に6年間勤務した後、地元の高崎髙島屋に転職した。ここで、中里さんは地方百貨店特有の課題に直面する。紳士服売り場に配属されたが、品揃えは大手ブランドが中心。バイヤーが独自で仕入れてくる品を並べる売り場はほとんどなくなっていた。「ブランドビジネスに依存していては生き残れない。もの作りを行う工場と直接つながり、そのこだわりも客に伝えられる売り場をつくりたい」。
百貨店のバイヤーは本来、自らの足と目利きで商品を集め、作り手の情熱を客に直接伝えること。その“原点”に立ち返り、自分の責任で目利きした“百貨”を取り揃えようというのだ。中里さんが次に狙うのは、地元・桐生の名産品、織物の染色技術を使った商品づくり。高崎店にしかない、中里さんにしかできない売り場、そしてオリジナル商品は客の支持を得ることができるのだろうか?
この番組の本編はテレビ東京ビジネスオンデマンドでご覧いただけます。(入会月無料)
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今こそ“原点”!百貨店サバイバル【2分で見るガイアの夜明け】(2021年3月16日OA)
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