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東京オリンピックの会場見直し問題で、バレーボールなど9つの競技の団体が加盟する日本トップリーグ連携機構が会見を開き、バレーボール会場として計画通り「有明アリーナ」を整備するよう求めました。
　加盟団体のトップが顔をそろえた会見で、川淵三郎会長は会場見直しの動きに「本当にスポーツのことをよく知っている人がやっているのかという疑問さえ浮かぶ。選手の立場からしても、どれだけ素晴らしいレガシーとして残るかということを考えた場合に横浜アリーナを整備してなんていう発想が出てくることが信じられない。建築のコストだけ見ていかに縮小するか、ということだけで物を考えてくださるなと言いたい」と不信感をあらわにしました。また、川淵会長は「世界に誇れるアリーナを造ることが絶対に必要だ」として、スポーツ界にとって施設を整備することの重要性を訴えました。
　一方、都の調査チームは日本カヌー連盟の幹部と都庁で面会し、ボートとカヌー・スプリントの会場について説明しました。面会の後、日本カヌー連盟の成田昌憲副会長は「公式発表の通り、基本的には全て海の森で進めているので、それでお願いしたい。場所についてはスプリントとスラロームを一緒に（都内で）やっていただきたい」と述べ、連盟側は計画通り「海の森水上競技場」での開催を求め、宮城県の長沼ボート場についてはスタート位置の風や波の問題を指摘し「カヌーのコースとしては使えない」と語りました。
　都の調査チームは見直し対象としている3つの施設の整備費について最大でおよそ390億円削減できると見込んでいて、今月中にも複数の案を示すとみられています。