ペルー政府は、長らく続けられてきた次期戦闘機選定プロセスを完了し、スウェーデンのサーブ社が開発・製造するJAS39グリペンE/F戦闘機24機の採用を決定しました。契約は、7月10日にスウェーデン国防大臣がペルーを訪問し、最終合意が締結される予定です。南米ではブラジルが既にグリペンを運用、コロンビアが今年4月に導入を決定しており、ペルーは南米3か国目のグリペン運用国になります。
ペルー現地メディアのPeru21が7月2日に報じたところによると、ディナ・ボルアルテ政権は、将来の紛争に備えるため、35億ドルの予算を投じてグリペンE/F戦闘機24機を導入することを決定しました。この決定は、複数の国際的な航空機メーカーが参加した数年にわたる厳格な評価プロセスの集大成であり、ペルー空軍(FAP)が現在運用する老朽化したミラージュ2000とMiG-29戦闘機群を刷新するための「次世代戦闘機プログラム」の幕開けとなります。
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グリペンしか勝たん!ペルー空軍も採用!南米で勢力を急拡大
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